おはようございます。
リュウです。
今日は、バフェットが好む企業の特徴を書いて行きたいと思います。
億万長者をめざすバフェットの銘柄選択術 メアリー・バフェット
バフェットの好む銘柄の基準は以下の８つです。
基準１ 消費者独占力を持つと思われる製品・サービスがあるか
基準２ １株あたりの利益（ＥＰＳ）が力強い増加傾向にあるか
基準３ 多額の負債を抱えていないか
基準４ 株主資本利益率（ＲＯＥ）は十分高いか
基準５ 現状を維持するために内部留保利益の大きな割合を再投資する必要があるか
基準６ 内部留保益を新規事業や自社株買戻しに自由に使えるか
基準７ インフレを価格に転嫁できるか
基準８ 内部留保利益の再投資による利益が株価上昇につながっているか
１つずつ解説していきましょう。
基準１ 消費者独占力を持つと思われる製品・サービスがあるか
こちらは前回までに書きましたが、
強靭なブランドを持っていることが大切です。
探し方の一つに、
コンビニやスーパー、ドラッグストア、ガソリンスタンド、書店などの店の前に立ち、
「その店を続けていくために絶対に取り扱わなければいけないものは何だろう」
と自問することです。
例えば、コカ・コーラであり、マルボロです。
彼らがコンビニエンスストアにおいていなかったら、不便だと思うことでしょう。
基準２ １株あたりの利益（ＥＰＳ）が力強い増加傾向にあるか
バフェットの言葉に、
「株式を買うのではなく、企業を買うのだ。」
というものがあります。
１株あたりの利益（ＥＰＳ）というのはそれを考える上で役立つ指標です。
１株の収益が成長し続ける株式(企業)を購入することが大切です。
しかし、そういった優良企業ですら１株あたりの利益（ＥＰＳ）が落ち込み、
株価が売り込まれる時があります。
慎重に分析し、そこから復活するかどうかを評価したうえで、
回復すると見込めたら最高の買いのチャンスです。
基準３ 多額の負債を抱えていないか
バフェットは、健全な財務政策をとる企業を好む。
彼は、負債株主資本比率と言うような財務指標はあまり役に立たないとしている。
銀行は、企業の元利支払能力にしたいしてであり、
株主資本の規模は安心材に過ぎない（P51)
そこで、バフェットは、
企業の財無力を図る最適な指標として、
「生み出した利益の中から負債を返済する力の大きさ」を見ている
長期負債残高を１年間の利益で割り返したとき、
その大きさを確認すること。
さらに言うと、有利子負債が０に近ければ近いほど、
その利益をそのまま企業の拡大につなげられるため、健全な経営ができる。
基準４ 株主資本利益率（ＲＯＥ）は十分高いか
ＲＯＥは、バフェットが特に大切にしている指標です。
ＲＯＥとは「投下した株主資本あたりの利益の大きさ」を示しています。
すなわち、ROE５％の企業と、１５％の企業を比較するとして、
１００の株主資本がある場合、
１００に対して、ＲＯＥ５％の企業だと、 ５の利益が上がる。
企業が再投資できる額が５増える。
１００に対して、ＲＯＥ１５％の企業だと、１５の利益が上がる。
企業が再投資できる額が１５増える。
そこから配当を引いた分を、
次年度に再投資することができる。
ＲＯＥの大きさは会社の爆発的な推進力を得る力になります。
ここは後でもう一度詳しく書きたいと思います。
基準５ 現状を維持するために内部留保利益の大きな割合を再投資する必要があるか
少々わかりにくい言葉で書いてありますが、
簡単に言うと、
「現状を保つために、設備などを維持するためのコスト」がかかるかどうかです。
固定資産の手直しや、
新製品開発にかかる費用の大きさをバフェットは重視しています。
「消費者独占型企業」のメリットの一つに、
これらの費用がかからない（少ない）ことがあげられます。
同じ商品を１５０年近く売り続けるコカ・コーラの新製品開発にかかる費用は、
ごく軽微なものとなります。
そして、余力のあるキャッシュを利用して、
新店舗を広げたり、景気が後退したときの緩衝材としたりするのに役立てます。
基準６ 内部留保益を新規事業や自社株買戻しに自由に使えるか
内部留保した利益を、利益率の高い事業に再投資する。
そして企業を拡大する。
留保した金額を（全額）タンス預金にしていても企業は大きくならず、
再投資をする、配当にして還元する、もしくは自社株を買うような方法があります。
自社株買いは、市場に出ている株式の総数が減り、
１株あたりの利益率が上がります。
これは、株式所有者の利益の向上となります。
随時株式を分割し続けて、
１株あたりの価値を下げ続けている企業を、
バフェットはあまり好ましく思っていないようです。
基準７ インフレを価格に転嫁できるか
インフレは部下が持続的に上昇することです。
時にインフレで、製品価格より原価が高くなることがあります。
そうすると、作れば作るほど損失が出てしまう状態になります。
物価が上がった際、値上げをしたとしても売上を維持できるかどうか。
このとき、価格上昇をすることが可能企業が、
「消費者独占型企業」と言えます。
現時点で日本のデフレが進む中、
価格を下げて競争するのではなく、
価格を下げずに売れる企業、原料費が上がったのを値上げで対応できる企業。
という企業こそが投資価値があります。
航空業界などでは高額の給与や退職金を、
航空運賃の値上げで対応できていませんでした。
むしろ、格安航空券などを大量に出してしまい、
利益率がどんどん下がりました。
航空機の産業は、バフェットがあまり好まない産業の１つです。
基準８ 内部留保利益の再投資による利益が株価上昇につながっているか
基準６の延長線にあることです。
内部留保利益を再投資して利益をさらに上昇させられたか。
１株あたりの利益（ＥＰＳ）は、伸びているか。
ＥＰＳが着実に上昇している企業ならば、株価も最終的にはついてきます。
以上の８つの条件を持つ企業が、
バフェットが欲しがる企業となります。
そのため、「消費者独占型企業」というものは、
企業の成長にとってとても有利な条件を備えていることがわかるかと思います。
長めになったので、
「消費者独占型企業」の４つのタイプは次回解説していきたいと思います。
億万長者をめざすバフェットの銘柄選択術 メアリー・バフェット
リュウ
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（平成22年9月13日現在 375冊 / 388回）
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