消費税法の計算について

簿記論

消費税法

国税徴収法

どうしても毛色が違う3科目を受験するには効率よくいきたいものです。

消費税法の計算問題は、

いくつかに分解するとやりやすそうに思いました。

消費税法の計算は大きく2分して、

・原則課税(30条~36条)

・簡易課税制度(37条)

です。

この2つは必須でしょう。

原則法の中にはいくつか特徴のあるものがあります。

頻度 易度(◎が楽)

△   ◎  非課税資産の輸出(31条)

◎   ◎  仕入返還等・引取還付(32条)(仕分けられれば単なる計算。)

○   △  調整固定資産の著しい変動(33条)

○   ○  調整固定資産の転用(34・35条)

△   ○  棚卸資産の調整(36条)

△   △  国等の特例(仕入に係るもの)(60条)

その他については、

◎   ○  納税義務の判定(9条ほか)

○   ○  (合併が絡むもの)(10~12条ほか)

○   ◎  中間申告

などがあります。

そこで、

①基本パターンを整理

ややむずかしめの以下の3パターンの問題を繰り返し解く

・原則課税(調整対象固定資産の著しい変動あり)

・簡易課税

・国等の特例

②納税義務の判定、合併等、中間申告は、予備校の個別問題で解く。

③原則課税で多い、紛らわしい仕訳は直前期の授業で整理する。

①は基礎力の維持のために行います。

多数の問題を解く必要はなく、とにかく解き方をパターン化することが重要です。

②は、やや合併がめんどいですが、

基本的には予備校の問題集レベルで対応可能そうです。

ひたすら繰り返して速度を上げる習慣をつけます。

③に出てくるいやらしい仕訳は、慣れないと無理ですし、

本当に紛らわしいものは差がつかないので優先度を下げます。

そのため、直前期のわかりにくい仕分け方法の勉強でいけるかと。

こうして、分解することで、1時間で1問の計算問題を30~40分で1周できるので、

かなりこなせるかと思います。

その分を理論に回せばだいぶ社会人でも時間が作れるかと思います。

まだ、合格できてないので必勝法かわかりませんが、

消費税はパターン化できそうなので、コツをつかめば結構時間が節約できそうです。

社会人が目指す税理士試験は、時間の効率化が勝負のカギだと思っています。

徴収法も一工夫すればもう少し短時間で攻められるかもしれませんね。

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