おはようございます。
リュウです。
今回は第１５章、「保有株を天井券で売却するバフェットの手法」です。
バフェットは、原則的には自分が考え抜いて手に入れた企業を売ることはしません。
しかし、本来の価格を大きく超えた評価をされた場合など、
売ることがあります。
バフェット氏が売るケースは、
「上昇相場がピークに達した時」です。
１９６９年や１９９８年など、
バフェットの所有する企業が、
軒並みＰＥＲが４０～５０倍を越えるようになった時がありました。
彼によると、株式がPER１０～２５倍の状態から、
４０倍以上に買われたら、
投機局面に達しているので、保有株を売るべきだとしています。
バフェット氏の場合、
EPSと、国債の利率との比較を、
割安かどうかを判別する一つの指標としています。
国債の年利率が年６％、５０ドルの金融商品を購入するとき、
国債を買った場合、
５０ドル×６％＝３ドル
１０年間で３０ドルの利益を生み出します。
この場合、企業が生み出すＥＰＳが３ドル未満で、
かつ将来成長の見込みを加えても１０年間で３０ドルのEPSを生み出せないならば、
その株式は割安と考えてよい。
ただ、この考え方はやや心配な要素があって、
「今の日本の国債の利率だと、どんな株式も割安と勧化られる可能性がある」
ということです。
年利の目安は３～４％くらいと考えた方がいいかもしれません。
このほかにバフェットが売る場合は、
１ 基本的なビジネスやビジネス環境が変化した場合
２ ビジネスモデルが変化した場合
３ 目標株価を超えた場合
などに当てはまった場合は売却します。
持続的な競争力も、永久的でない場合があります。
バフェット氏が投資会社として経営しているバークシャ・ハサウェイも、
元々は繊維業の会社でした。
しかし、繊維業界は都度機会をよいものに変えなければならず、
利益率も低めでした。
そのため、長い間バフェット氏は、
バークシャーの繊維部門を守ってきたのですが、
やむなく手放す必要がありました。
バフェット氏が持っていた企業で、
他にも百科事典や企業のポイントスタンプ事業など、
時を追うごとにビジネスモデルで成り立たなくなったものがあります。
こういった企業は注意しないといけません。
目標株価に達した場合も売ることがあります。
後ろの章で、バフェットのアービトラージ戦略についても書くのですが、
税金対策のため、テスコ社が行ったものに、
株式会社からパートナーシップの変更する発表がありました。
利益率が大幅に改善されることが予想されるにもかかわらず、
株価がそのまま放置されたため、バフェット氏は購入、
目標の１．５倍以上になったところで売ったケースです。
これらのように、
バフェット氏は原則的にはその会社を持ち続けますが、
事業の質の変化、投機的な環境、目標株価を超えた場合などで売ることがあります。
—–
コメント